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「126の法則」積立投資で資産が2倍になる期間を瞬時に計算

2023 2/23
お金の知識 資産運用
役立つ法則 資産運用
2023-02-042023-02-23
積立投資に役立つ「126の法則」

最近では、NISAやiDeCoを利用して、長期積立投資を行う人も増えてきている印象です。

長期積立投資のメリットの1つは、複利効果で資産形成が行えることです。

その複利運用で「どのくらいの運用期間で投資金額が2倍に増えるのか」を簡単に計算できる法則として有名なのが「72の法則」です。

「72の法則」を知りたい方はこちら(お金のアレコレにも活用)

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ですが、「72の法則」は一括投資をしたときに資産が2倍になる期間がわかる計算式です。

そのため積立投資には当てはまりません。

そこで、今回は積立投資の場合で「投資金額が2倍になる期間」を求めることができる「126の法則」をご紹介します。

目次

126の法則とは

126の法則とは、積立投資で複利運用する場合に、投資金額が2倍になる期間を概算するために使う計算式。

126の法則

126 ÷ 利回り = 運用年数

この「126の法則」を使えば、積立金額・利回り・期間がどの程度であれば、将来のお金が準備できるのかを事前にイメージ(予測)できるため、目標や運用計画が立てやすくなります。

「複利」についての詳細はこちら

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投資額を2倍にするために必要な「期間」

126の法則を使って、投資額が2倍になるのに必要な期間を算出したものがこちら。

利回り計算式2倍になる必要な期間
2%126 ÷ 2 = 6363年
3%126 ÷ 3 = 4242年
4%126 ÷ 4 = 31.531.5年
5%126 ÷ 5 = 25.225.2年
6%126 ÷ 6 = 2121年
7%126 ÷ 7 = 1818年
8%126 ÷ 8 = 15.715.7年
9%126 ÷ 9 = 1414年
10%126 ÷ 10 = 12.612.6年

例えば、毎月1万円を積立投資して、年利7%の利回りがある場合、投資額が2倍になるのに必要な運用期間は約18年です。

18年後の投資元本は216万円(120,000×18)で、資産合計は432万円になるということです。

仮に、現在23歳として65歳まで積立投資を行うとします。(この場合の運用期間は42年)

  • 積立金額:毎月2万円
  • 利回り:年平均3%
  • 運用期間:42年(126 × 3 = 42)

上記の条件で積立投資すると、42年後(65歳)の投資元本は1008万円(240,000×42)となり、資産合計は2016万円になるということです。

「老後2000万円問題」解決です。

2024年から「新NISA」がはじまります。

この「新NISA」では、「生涯非課税保有限度額」が設定され、一人1800万円まで非課税で投資が行えるようになりました。

しかも現行のNISAに設定されている「非課税期間」が撤廃され、無期限となっています。

つまり、2024年からはじまる「新NISA」を利用して非課税を享受した上で、積立投資を行うというのが、最も賢明な資産運用といえます。

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計算式の応用

計算式を応用すれば、投資額を2倍にするための「利回り」を計算することもできます。

「126の法則」応用編 (利回り)

126 ÷ 運用年数 = 利回り

リスクはコントロールできますが、リターン(利回り)はコントロールできませんし、リスクとリターンは比例するため、高い利回りを狙うというのは現実的ではありません。

なので、積立金額や運用期間の、自らコントロールできるものを調整して計算したい場合は、こちらの計算式を使う方がいいでしょう。

投資額を2倍にするために必要な「利回り」

126の法則を応用して、投資額が2倍になるのに必要な利回りを算出したものがこちら。

期間計算式2倍になる必要な利回り
10年126 ÷ 10 = 12.612.6%
15年126 ÷ 15 = 8.48.4%
20年126 ÷ 20 = 6.36.3%
25年126 ÷ 25 = 55%
30年126 ÷ 30 = 4.24.2%
35年126 ÷ 35 = 3.63.6%
40年126 ÷ 40 = 3.13.1%
45年126 ÷ 45 = 2.82.8%
50年126 ÷ 50 = 2.52.5%

例えば、毎月1万円を積立投資して、25年運用する場合の計算式は「126÷25=5」です。

年平均5%の利回りで運用できれば、25年後に投資額を2倍に増やせることがわかります。

仮に、現在35歳として65歳まで積立投資を行うとします。(この場合の運用期間は30年)

  • 積立金額:毎月3万円
  • 運用期間:30年
  • 利回り:年平均4.2%(126 × 30 = 4.2%)

上記の条件で積立投資すると、30年後(65歳)の投資元本は1080万円(360,000×30)となり、資産合計は2160万円になるということです。

また、必要利回りが算出できるため、金融商品を選ぶ際やポートフォリオを組み立てる際に活用できます。

他にも、積立投資で使える「190の法則」と「76の法則」がある

190の法則

「190の法則」は、投資金額が3倍になる期間を概算するために使う計算式です。

190の法則
  • 投資額が3倍になる「期間」を求める計算式
    「190 ÷ 利回り = 運用年数」
  • 投資額が3倍になる「利回り」を求める計算式
    「190 ÷ 運用年数 = 利回り」

190の法則を使って、投資額が3倍になるのに必要な期間を算出したものがこちら。

利回り計算式3倍になる必要な期間
3%190 ÷ 3 = 63.363.3年
4%190 ÷ 4 = 47.547.5年
5%190 ÷ 5 = 3838年
6%190 ÷ 6 = 31.631.6年
7%190 ÷ 7 = 27.127.1年
8%190 ÷ 8 = 23.723.7年
9%190 ÷ 9 = 21.121.1年
10%190 ÷ 10 = 1919年

76の法則

「76の法則」は、投資額が1.5倍になる期間を概算するために使う計算式です。

76の法則
  • 投資額が1.5倍になる「期間」を求める計算式
    「76 ÷ 利回り = 運用年数」
  • 投資額が1.5倍になる「利回り」を求める計算式
    「76 ÷ 運用年数 = 利回り」

76の法則を使って、投資額が1.5倍になるのに必要な期間を算出したものがこちら。

利回り計算式1.5倍になる必要な期間
3%76 ÷ 3 = 25.325.3年
4%76 ÷ 4 = 1919年
5%76 ÷ 5 = 15.215.2年
6%76 ÷ 6 = 12.612.6年
7%76 ÷ 7 = 10.810.8年
8%76 ÷ 8 = 9.59.5年
9%76 ÷ 9 = 8.48.4年
10%76 ÷ 10 = 7.67.6年

積立投資で資産を3倍にしようとすると、利回り10%でも19年、利回り5%だと38年と相応の年数がかかることがわかります。

一方、資産を1.5倍にするのであれば、利回り5%でも約15年で達成することができます。

ちなみに、資産を2倍にする場合は、同じ利回り5%だと約25年ですから、1.5倍では10年も短縮されることになります。

まとめ

「126の法則」のポイント
  • 「126の法則」の前提条件は「積立投資で複利運用」する場合に使える計算式
  • 投資額が2倍になる「期間」を求める計算式
    「126 ÷ 利回り = 運用年数」
  • 投資額が2倍になる「利回り」を求める計算式
    「126 ÷ 運用年数 = 利回り」

その他にも、積立・複利投資で使える法則がある。

  • 投資額が3倍になるのに必要な「期間」を求める「190の法則」
  • 投資額が1.5倍になるのに必要な「期間」を求める「76の法則」

この2つについても、前提条件や応用は「126の法則」と同様です。

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